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コラム

学校現場の抱える課題 アクティブラーニングとの向き合い方

2016.09.02

こんにちは。学校経営コンサルタントの林優一郎です。

 

本日は、アクティブラーニングについてお話ししたいと思います。

 

最近よく耳にするアクティブラーニングですが、正確な定義をご存知でしょうか。

 

アクティブラーニングについて文科省の発表した資料では、以下のように書かれています。

 

 

教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり、学修者の能動的な学修への参加を取り入れた教授・学習法の総称。
学修者が能動的に学修することによって、認知的、倫理的、社会的能力、教養、知識、経験を含めた汎用的能力の育成を図る。
発見学習、問題解決学習、体験学習、調査学習等が含まれるが、教室内でのグループ・ディスカッション、ディベート、グループ・ワーク等
も有効なアクティブ・ラーニングの方法である。

出典:新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて~生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ~(答申)
(平成24年8月28日)用語集より

 

 

簡潔に言うと、アクティブラーニングとは

 

「課題の発見・解決に向けた主体的・協働的な学び」
出典:教育課程企画特別部会 論点整理(平成27年8月26日)

 

のことです。

 

 

なぜ、アクティブラーニングが必要なのか。

それは、2020年から全面実施される次期学習指導要領で求められる「育成すべき資質・能力」に大きく関係しています。

ここでいう「育成すべき資質・能力」とは、学校教育法第30条第2項において定められている、学校教育において重視すべき三要素は、

「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体的に学習に取り組む態度」という内容になります。

 

つまり、

(1) 何を知っているか、何ができるか(個別の知識・技能)

(2) 知っていること・できることをどう使うか(思考力・判断力・表現力等)

(3) どのように社会・世界と関わり、よりよい人生を送るか(学びに向かう力、人間性等)

 

ということです。

 

ここででてくるのが、アクティブラーニングという学習方法なのです。

 

そして、学校現場にはアクティブラーニングへの対応が求められていますが、実際には厳しい現実が待ち受けています。

以下は2013年にOECDが実施した国際教員指導環境調査の結果ですが、

日本の教員教員は
まだアクティブラーニングへの取り組みが進んでいません。
それだけでなく、勤務時間が長く研修等にもなかなか参加できないため
今後対応していくのも難しいという状況です。

 

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このような現状を踏まえて、
我々コンサルタントに求められるのは、学校現場の業務改善→働き方革命の実現
だと考えています。

 

働き方革命が必要なのは、何も民間企業だけではないのです。

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