新型コロナウイルス感染症に罹患された皆さま、および関係者の皆さまに心よりお見舞い申し上げますとともに、1日も早い収束を心よりお祈り申し上げます。

感染拡大が続く状況を鑑み、新型コロナウイルス感染症に関する当社対応としまして、3/2～5/10までの期間、セミナー・研究会を、ご来場による開催からWEB開催に切り替えさせて頂いております。
また、随時、新型コロナウィルス対策関連セミナーを実施させて頂いております。

はじめに皆様の会社経営、新型コロナウイルス感染対策の一助となれば幸いです。

【新型コロナ対策のための専門学校のオンライン・遠隔授業導入！】

前回のコラムでは高等教育機関における新型コロナウイルスのリスク・対策として、以下の点が重要であるとお伝えいたしました。

＞以下前回のコラム引用

◆専門学校・高等教育における新型コロナ関連の影響は以下の３点が中心
①広報・学生募集
②学校の授業カリキュラムの消化
③学校行事

◆イベント自粛が解除されたとしても、完全に通常の学校運営に戻れない可能性が多々ある

◆以上の点を踏まえた対策を想定しておく必要がある

＞ここまで

４月２日現在、皆様が日々の報道を見て感じられているように、新型コロナウイルスに関連しての自粛や、外出禁止の傾向はより強まっており、地域によっては小中学校の休校の可能性まで出てきました。大都市圏では緊急事態宣言の可能性さえも出てきています。

また、一部の高等教育機関の卒業旅行による感染拡大・クラスター発生により、世間の高等教育機関の運営に関する視線も非常に厳しくなっています。学校説明会やオープンキャンパスも中止に追い込まれるなど、未だ開催の目途が立っていない学校が多いのが実情です。

コロナによる影響ポイント
このように、前回のコラムでお伝えした「最悪の想定」の方向に世の中が進んでいますので、より具体的な対策を学校として取り組む必要があります。

今回のコラムでは、
喫緊の課題としての「４月からの学校の授業運営」についてお伝えしたいと思います。

言うまでもなく高等教育機関にとって最も重要なのは「授業」です。
しかし、今回の新型コロナウイルスの感染のリスクを考えると、基本的に今後１～２ヵ月の期間、集団での通常の授業が難しい可能性高いといえます。
（世間の状況に加え、校内における感染者発生など）

１ヵ月未満の休校・休講であれば、平時の延長授業・夏休み中の補講などで対応も可能ですが、１～２ヵ月間の休校が発生してしまうと、その挽回はかなり難しくなります。特に国家試験が影響する学科やコースの場合は、その影響が顕著になります。

したがって、早期の段階で着手を進めていきたいのが、「座学・学科」系の授業の「オンライン化・リモート化・Web化」＝遠隔授業・オンライン授業・リモート授業・Web授業の実現です。（以下「オンライン授業」に統一）

既にデスクワーク系の多くの企業は、リモートワークにシフトしていますし、教育業界においても、海外においてはオンライン授業対応がスタートしているケースがあります。さらに実は日本国内においても、既に一部の私立校、学習塾や英会話教室などの民間教育分野においては、オンライン授業の導入がスタートしています。

残念ながら高等教育機関においては、こうしたオンライン授業のシステムの導入は業界として遅れ気味でしたが、今回の件を機に、早急に着手をしていく必要があります。

【オンライン授業の導入のポイント・メリット】
・「自宅待機」中でも講師と学生同士をつなぐことができ授業の実施が可能
・学校内で別室や個室でバラバラの環境でも同時受講可能
・一人の講師の授業で多数の聴講も可能
・授業内容を録画しておくことも可能
・双方向での質問対応なども可能
・大規模な専用システム導入は必要なく安価で導入が可能
・学生がスマートフォンやPCを持っていれば対応が可能

近年のICT関連のツールの進化によって、現在はオンライン授業導入のコストも驚くほど安価で、また通信状況などについてもスムーズになっており、実際に導入をしている法人様も、その便利さに驚かれるケースが多いのです。

もちろん実技関連の内容の消化は難しいのですが、座学関連のカリキュラムを消化できるだけでも、その後の授業消化はかなりスムーズになります。

しかし、どれだけICTツールが多種多様に存在していても、それを自学の状況に合わせて「どのように導入するか」については、ケースバイケースであり、工夫が必要です。

オンライン授業導入について
またデジタルリテラシーが低い職員の教育研究も必須であり、非常に難易度が高いのも事実です。

終わりに

そこで、株式会社船井総合研究所では、新型コロナウイルス対策としての「オンライン授業導入」のサポートコンサルティングを行っております。

・法人様の授業内容
・法人様の在籍生徒の人数
・法人様のIT設備の状況
・法人様の導入のためのコスト
・法人様の職員の状況

に合わせて最適なオンライン授業化をご提案し、導入をサポートさせていただきますので、オンライン授業の導入をご検討の法人様は、下記のフォームよりお問い合わせくださいませ。

また、この「オンライン授業導入」は、決して「新型コロナ対策」だけの意味を持つものではありません。平時においても、「講師の負担軽減」「補講体制の充実」「学生の急病時の受講サポート」など、様々なメリットがありますので、中長期的な目線で着手されるのがおススメです。

↓船井総研のオンライン授業導入コンサルティングのお申し込みはコチラから
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