新型コロナウイルス感染症に罹患された皆さま、および関係者の皆さまに心よりお見舞い申し上げますとともに、1日も早い収束を心よりお祈り申し上げます。

感染拡大が続く状況を鑑み、新型コロナウイルス感染症に関する当社対応としまして、3/2～5/10までの期間、セミナー・研究会を、ご来場による開催からWEB開催に切り替えさせて頂いております。
また、随時、新型コロナウィルス対策関連セミナーを実施させて頂いております。

はじめに皆様の会社経営、新型コロナウイルス感染対策の一助となれば幸いです。

【新型コロナ対策のための専門学校の学生募集挽回施策大公開！】

前々回、前回のコラム通じて、高等教育機関における新型コロナウイルスのリスク・対策として、以下の点が重要であるとお伝えいたしました。

◆専門学校・高等教育における新型コロナ関連の影響は以下の３点が中心
①広報・学生募集
②学校の授業カリキュラムの消化
③学校行事

◆イベント自粛が解除されたとしても、完全に通常の学校運営に戻れない可能性が多々ある

◆以上の点を踏まえた対策を想定しておく必要がある

前々回のコラムを配信させていただいた3月17日から約3週間が経ち、この短期間で感染者数も急激に増加しており、報道やあらゆる情報媒体をご覧になっていただいてご存知のように東京都では都市閉鎖という話題まであがっております。都立学校はゴールデンウィークまで春休みを延長するなど、学校法人の皆様にとっても休校処置を現実的に考えなければいけなくなってきているかと思います。

前回のコラムでは、「②学校の授業カリキュラムの消化」や「③学校行事」への対策として「4月からの学校の授業運営」についてお伝えさせていただきましたが、今回のコラムでは「①広報・学生募集」への対策として「4月からの学校の広報運営」についてお伝えさせていただきます。

 

例年の高校生向け広報施策の一例より、今後のコロナ拡大によって事態が悪化した場合の広報施策の展望を解説させていただきます。現在の休日外出自粛要請や学校の休校といった自粛ムードがより拡大した際に、リアルでの広報活動。つまり、「学校訪問」「オープンキャンパス」「個別相談会」といった直接高校生とコミュニケーションする機会を持つことが困難になることが想定されます。

学校法人の皆様は例年の広報活動スケジュールがあると思われますが、新型コロナウイルス感染拡大によって、全てのスケジュールを後倒しにすることは今年度募集活動が致命的なものになる可能性が高いのでご注意いただきたいです。

参照させていただいた図をご覧いただければと思いますが、学生への訴求で「認知」「選択」ともに大きな効果が発揮するのが「学校HP」をはじめとしたオンライン広報になります。残念ながら、一般企業のオンラインでの広報施策・Webマーケティングと比較すると学校は大きく後れを取っている状況です。ただ、今動き出すことで今年度の厳しい募集活動を勝ち抜くだけでなく、今後の広報活動でもアドバンテージを獲得することが可能です！

特に以下に当てはまる学校法人様は早急に改善が必要です

・学校HPについての数値を把握していない
　―訪問者数、訪問者がよく見るページ、どのキーワードで検索されているか
・お知らせ欄などが1か月以上更新されていない
・学校HPがスマホに対応していない

ここで挙げさせていただいた3点はあくまで最低限のラインです。学生に選ばれる学校HPづくりのためには、見やすさ・情報量・魅力訴求などを意識してコンテンツを作成する必要があります。

今の学校HPの状況が分からない、どういう学校HPにすればよいのか分からないという学校法人様はオンライン広報改善のファーストステップとして「Web診断」も実施しております。

コロナによる影響ポイント

まずはWeb診断をとご検討いただけました学校法人様は、ページ下部にございますフォームURLよりお問合せくださいませ。

そして、今年度の広報活動での理想的な流れとしては

①学校HPなどWebマーケティングによって学生に認知、魅力を訴求
例)学校HP、動画コンテンツ、バーチャルオープンキャンパスなど

②接点を持った学生とはオンラインでの交流を実施
例)LINE＠、電話による遠隔個別相談など

③自粛の解禁後のリアルの場で出願・入学へ確実につなげる
例）広報担当者の営業力向上

と考えております。

繰り返しになりますが、この「オンライン広報改善」は決して「新型コロナ対策」だけの意味を持つものではございません。

今年度の理想的な広報戦略
「今後の学生募集での生き残り」においても大きなメリットをもたらしますので、中長期的な目線をもって学生募集力を向上させたい学校法人様にもおススメです。

終わりに

しかし、このようなWebサイトの改修・コンテンツの作成は学校の特徴・地域・学科などに合わせてケースバイケースで行う必要があり、「何から」・「どのように」手を付ければいいのかと悩まれると思います。

そこで株式会社船井総合研究所では、新型コロナウイルス対策として「オンライン広報」に関してのサポートコンサルティングを行っております。

・学校法人様の特徴
・学科、地域特性
・広報担当者など職員の状況
・広報にかけることができるコスト

に合わせて最適なオンライン広報の方法をご提案し、改善をサポートさせていただきますので「オンライン広報改善」をご検討の学校法人様は、下記のフォームよりお問合せくださいませ。

また、今回お伝えさせていただいた学校HPにおけるコンテンツの具体例などは次回のコラムにでご紹介させていただければと思います。