コロナ禍の専門学校広報を踏まえた専門学校広報の最新ポイントとは！？

(2021年11月追記)

皆様、いつも本コラムをご覧いただき、誠にありがとうございます。
2020年末に以下のようなコラムを掲載させていただきまして、
多くの方々にご覧になっていただきましたので2021年11月現在の専門学校広報の成功のポイントを追記致します。

 

2021年の広報においては、
以下のコラムにもある通り、
多くの専門学校がオンラインを中心とした学生募集にシフトをし、
各学校のホームページやSNS上の情報がかなり充実した1年になりました。

 

高校生の学校選びの方法も変化してきましたが、
このオンライン中心とした学校選びが、
コロナ終息後に以前のリアル中心に戻る可能性は低いです。

 

もちろんオープンキャンパスは引き続き重要な進路選択イベントには変わりませんが、
「オープンキャンパス参加前に出願校を概ね決めている高校生が増えている」
との声をよくお付き合い先の学校からも伺いますが、
オンライン上での意思決定の割合が高まっていると言えるでしょう。

 

そのようななかで、重要となってくるのは
「専門学校全体での広報戦略をしっかり作り上げる」ことです。

そして、その取組みの１つとして
「オンライン上でしっかりと差別化できるコンテンツを掲載する」
ことがオンライン重視の今の時代に求められる広報戦略のポイントです。

ここでお伝えした広報戦略とは、
・誰に（主なターゲットとする高校生像はどんな人か）
・何を（どんな学科でどんな特色・強みがあるか）
をしっかりと定め、

 

そのターゲットにアプローチするためには
・どこで（どの媒体で、どのように伝えるか）
というのをしっかり考えていくことを指します。

 

多くの専門学校様にとって難しいお題となるのは、
「何を」「どこで」という部分になるかと思います。

 

特に「何を」については、
「先生方が理解している学校の特色・強みが客観的には強みではない」
「先生方が気付いていないところが客観的には魅力的な特色だった」
ということがよくあります。

 

また、「どこで」については、
経験則で広報予算や広報施策を続けている場合は要注意です。
デジタルが普及した現在は多くの広報施策において、
その効果測定が可能になってきております。

 

しっかり無駄を省いた広報媒体を選択し、
ターゲットを意識して学校の訴求を行うことが、
今後の専門学校経営には不可欠ですので、
コロナを良いきっかけとして広報費の見直しに取り掛かっていただくのがおススメです。

 

船井総合研究所では、
上記のような新たな時代に合わせた広報戦略を立案するサポートも行っております。

 

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ページ下部の「無料経営相談」をお申し込みくださいませ。

 

初回のご相談については無料でございますので、どうぞお気軽にお申し込みください。

 

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皆様、いつも本コラムをご覧いただき、誠にありがとうございます。
今回のコラムでは、2021年以降の専門学校広報に求められる重要なポイントについてご紹介させていただければと思います。

2020年は新型コロナウイルスが流行し、専門学校業界も大きな影響を受けました。新型コロナウイルスが流行した当初は、対面での募集活動が制限されたため、募集状況は芳しくなかいところが多かったですが、最終的には、特定のジャンルや地域の専門学校を除いて、例年並みの出願数に落ち着きそうなところも多いようです。

 

新型コロナウイルスの流行により、
オープンキャンパスの中止、高校訪問やバスツアーができないなどのマイナス要素はあったものの、それを相殺するプラス要素もあったことが
出願数が例年並みに落ち着く要因の1つだと考えられます。

 

プラス要素としては、
・早い段階でのオンライン広報着手
・大学、短大の通学価値の低下
・新型コロナウイルスが流行している都市の学校を避けて、地元進学を目指す
などです。

プラス要素のなかでも、特に重要なのは「オンライン広報」です。
今年は新型コロナウイルスの流行によって、生徒や保護者の価値観や市場環境が変化し、様々なオンラインツールが日常に浸透しました。そのため、今後はオンライン広報が大きな転換点の軸になることが予想されます。

 

では広報活動は、オンラインを軸にどのように変化していくのか、具体的なケースを基にご説明いたします。

 

  ①広報担当者
「足で稼いで、対面での営業を重視するベテラン広報」ではなく、「学生の感性に合わせた情報発信や企画が打ち出せる若手広報」へと変化が求められます。オンライン企画・SNS活用も柔軟に対応しながら、オンラインを軸にした広報を展開していくのが理想です。

 

②広報予算配分
「業者系冊子やガイダンス、資料請求用パンフレット」に予算を大きく配分するのではなく、「WEB広告や自社サイト・動画制作に投資」して、よりオンラインでの広報活動を強化することが求められます。

 

他にも、今まで当たり前だった
・学生とのコミュニケーション
・口コミ
・来校までのKPI
・遠隔地の学生の獲得方法
などを、オンラインを起点に、「昭和・平成型広報」から「令和型広報」へと進化させる必要があります。

 

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