学生募集を成功させるための「2：6：2」の法則を活用した組織活性化の考え方とは

今回のコラムでは、
「学生募集を成功させるための『2：6：2』の法則を活用した組織活性化の考え方」
についてお伝えさせていただきます。

・あまり主体的に働いてくれない教職員がいる
・課題の多い教職員に対して注意や指導をしがちになっている
・教職員、組織が数年前と比較してあまり成長していない

上記のようなお悩み、課題感をお持ちの専門学校経営者の方は多いのではないでしょうか。

実は、上記は専門学校の経営者様からよくお伺いする人財、組織に関するお悩みです。
人財、組織というのは「学生募集」「教育」の土台になりますので、
専門学校経営において非常に重要なウエイトを占めると言えます。

上記の通り、専門学校様にとって非常に重要な人財、組織についてですが、
残念ながら今後さらにその悩みや課題は増えるのではないかと予測しています。
なぜなら、地方を中心に、人口が大きく減少し、今後さらに優秀な人材の獲得が難しくなり、
組織運営の難易度が上がると考えられるからです。
このような時代の変化に伴う人財、組織の課題が大きくなる前に、
先んじて人財育成、組織運営の適性化を図る必要があるのではないでしょうか。
しかし、そうは言っても、小規模専門学校にとっては、
限られた少数の教職員で学生への教育、学生募集などの膨大な仕事をこなすだけで精一杯という、
専門学校経営者様のお気持ちはとても共感します。

そこで、今回は多忙な日々の中でも実践できる組織活性化の考え方をお伝えさせていただきます。
まず、「２：６：２の法則」はご存知でしょうか。改めて以下の図を用いてご説明します。

図１の通り、集団や組織は上記のように「２：６：２」の比率で意欲的に働く人から、
あまり意欲的ではない人に分かれる傾向にあると言われています。

上記の分類から、専門学校経営者の皆様はどこの比率の人たちを伸ばすべきだとお考えになりますでしょうか。
単純に考えれば、「一番課題となっている下位２割に注力して指導を行い、
中位６割に引き上げる」または「中位６割を注力して指導を行い上位２割に引き上げる」という考えが思いつくかと思います。
もちろん、状況に応じて、そのような考え方が重要な場合もありますが、
「中小規模の地方専門学校様」においては上位２割を注力して伸ばす方向性を推奨しております。
理由はいくつかありますが、1番目の理由は船井総合研究所が創業以来大切にしている
「長所進展」という考え方のもと、
まずはやる気のあるモチベーションの高い教職員の自立化支援を行う方が「即時業績向上」しやすいと考えているからです。
多くの学校様で、一番目に付きやすい下位２割に注力するも、なかなか成長せず、
徒労感だけが蓄積しているようなケースをよくお見かけしますが、
モチベーションが低く、課題感が多い下位２割を伸ばそうと思っても、
現実的にはなかなか思うように成長してくれないケースが多いかと思います。
したがって、即時業績向上が、より重要な中小規模の地方専門学校様にとっては、
上位２割に少し比重を置く、というのはいかがでしょうか。

特に以下に当てはまる専門学校の経営者様には意識していただければと思います。
・主体的に働いてくれない教職員ばかりに注力していた
・課題を多く持つ教職員ばかりを指導していた
・人的資源が限られている地方の中小規模の専門学校様

上記の内容はまだ冒頭しかお伝えできておりませんので、
もう少し詳しく解説している内容は弊社が主催している専門学校向けの勉強会でもお伝えしておりますので、
ご興味をお持ちの方は是非一度以下のＵＲＬをご覧ください。

【次世代専門学校研究会】

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