“組織”に課題感をお持ちの理事長・校長の皆様へ

皆様、こんにちは。
学校業界の広報・募集支援をしている本田です。

本当の課題は”広報”ではなく、”組織”

多くの専門学校の理事長・校長の皆様のお話を伺っていると、
「入学者数が減少していて・・・」
「広報施策が上手くいかず・・・」
といったお声をよく頂戴し、
「募集力強化」というテーマでコンサルティングの
ご依頼をいただくことがあります。
しかし、実際に現場に入り、調査分析を進めると、
募集力が課題であることはさることながら、
本当の課題は「組織」にあることが往々にしてあります。

専門学校業界の組織課題とその改善事例

「改善策やアイディアを実行に移せず、PDCAが回らない」
「経営母体（医師会・美容組合・法人本部 など）と現場の関係性が悪く、経営方針をうまく現場に伝えることができない、現場の意見をうまく吸い上げることができない」
「経営陣は“もっと現場に広報活動を頑張ってほしい”と思っているが、現場教職員は“頑張っているのに全然経営陣が認めてくれない”と思っており、意志疎通が図れていない」
といった組織の課題をよくお聞きしますが、
本コラムをお読みいただいている皆様も、
少しは当てはまるところはあるのではないでしょうか？

このような課題は専門学校の設立の背景や設立母体、
業界の事情なども絡んでくるため、
なかなか解決しにくく、どうすれば良いか悩まれる部分かと思います。
私も日ごろから本当に多くの学校様から上記のようなお悩みをお聞きしており、
どうすれば良いか思案していました。
そんなとき、上記の課題に対して、
組織課題に向き合い、改革を進め、
成果を上げているいくつかの専門学校様の事例に出会いました。
その専門学校様は以下のようなやり方で、
組織課題の改善に取り組んでおられました。

①理事長自らが現場教職員に対して経営方針発表を実施
　・停滞している組織の場合、現場の教職員が経営幹部や経営母体（医師会、組合、法人本部 など）を信用していない場合も多いかと思います。そういったときに、トップ自らが前に出て、責任を取る意志や方針を明確に発表することで、現場の教職員もやるべきことが見え、モチベーションが向上するそうです。

②経営会議・広報会議などの適切にPDCAを回せる会議体の設置
　・「経営会議で策定した方針を広報会議で現場に落とし、確実に実行まで行い、その結果を経営会議に戻して、再度改善案を広報会議で実行する」という流れと
「広報会議で出た意見をまとめ、それを経営会議で報告し、決済をもらい、また広報会議で実行に移す」、という双方向の流れをつくることで、かなり実行力・機動力の高い組織へと変貌するそうです。

③理事長自らが1on1面談
　・理事長が現場の教職員と直接対話することによって、現場の教職員のモチベーションアップに加え、現場の状況がより深く理解できたことで、経営判断がより適切に、早くできるそうです。

すぐに改善に着手すべき組織課題

いかがでしょうか。
他にもいろいろございますが、本コラムでは紙面の都合上、ここまでとさせていただきます。
組織の課題はどの学校も避けては通れない課題かと思いますが、
逆に組織力を高めることで、「広報」「教育」にもかなり良い影響が生まれ、
学校の魅力自体も大きく向上するでしょう。

ここまで本コラムをお読みいただいた皆様の中で、
以下に少しでも当てはまる方々がいらっしゃいましたら、
組織の課題にとどまらず、広報、教育にも悪い影響が及んでいる可能性が高いため、
すぐに組織課題の改善に着手されることをおすすめいたします。
・経営母体・経営幹部と現場の教職員との間に壁がある
（円滑なコミュニケーションをとることができていない）
・改善案は出るものの、施策実行まで進まず、結局アイディアが立ち消えになってしまう
・現場の教職員をうまくまとめられておらず、現場の指揮官が不在

組織の課題改善とは言っても、
どのように進めればよいかわからない、という方々も多いかと思います。
そういった方々には、まず先行事例を知り、その学校様がどのような流れで、どのようなポイントを抑え、取り組んできたのかを学んでいただくのが一番早いかと思います。

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