～緊急事態宣言解除後のオンライン授業のあり方？学生や専門家の反応から～
前回まではZoomをはじめとするオンライン授業導入の最新事例を公開し、大学・短期大学・専門学校の目線から授業導入のメリットと直面した課題をお伝えいたしました。しかし、緊急事態宣言の全面解禁に伴い、コロナ第２波の到来が懸念されている現在、オンライン授業のあり方について再検討しなければなりません。
今回のコラムではオンライン授業導入後の「学生」や「専門家」の反応から今後のオンライン授業の取り組み、改善すべきポイントなどを解説します。
【緊急宣言解除後のオンライン授業】
5月25日緊急事態宣言の解除の伴い、「オンライン授業まだ必要なのか？」という疑問を持たれる学校法人様がいらっしゃるかもしれません。しかし、短期間で全面通常授業に戻ることは難しいと考えられます。
なぜならば、第二波が来る可能性が高いため、withコロナを見据えて、常に感染リスクを避ける中長期的な対策が必要だからです。実際に、分散登校×リアル授業とオンライン授業の組み合わせという対策をされている大学・専門学校も多く見られます。さらに、2020年前期をすべてオンライン授業に移行することを決断した事例も少なくないです。このように、今年度の授業消化のためにはオンライン授業導入が一翼を担うと考えて頂ければと思います。表1は弊社による独自調査した、現在大学で利用するオンラインツールの割合を示すものです。
表1 大学でのオンライン授業関連ツールの導入割合
※複数ツール併用事例あり
そして、中長期的な視点で高等教育分野の授業運営についてみると、オンライン授業の可能性に期待する声が上がっています。５月２日の米誌フォーブス（電子版）は、ハーバード大など名門大がオンライン授業の幅を広げており、「オンライン授業の需要は拡大する」と指摘しています。したがって、新型コロナウィルス収束後も、オンライン授業が学生への教育手段の一つとして重要なものになることが期待されると言えるでしょう。
【受講する学生のオンライン授業への反応】
オンライン授業を実際に受講した学生の反応を皆様にお伝えさせていただきます。
4月中旬からオンライン授業を導入した京都のある大学は学部生を対象としてアンケート調査を行いました。700名弱の学生の回答に基づいて以下のようなオンライン授業の受講状況をまとめております。（表２）
また、学生の「ネット環境」という課題に対しては、関東にある私立大学は在学生にモバイルWi-fiルーター貸出という施策を打ちました。その他にも、「コンピュータの操作に慣れていない」（最も多い）、「友達と学べないこと」、「先生に質問しにくい」などが課題として浮き彫りになっております。
【専門家からみる「オンライン授業」】
2018年にTime Higher Education(THE)は全世界45国の有名大学の担当者にオンライン教育について調査を実施しました。63％の大学は2030年までオンライン学位を設置する予定ですが、オンライン授業はより流行ると思われる被調査者はたったの24％にとどまっております。大きな理由のひとつは「双方向コミュニケーションの効果はリアルの授業と比べられない」ということです。
さらに、コロナ中のオンライン授業の課題点について、メディア教育の専門家は現在必要なのは、生徒たちとの「関係づくり」であると指摘しています。日常的なコンタクト（コミュニケーション）が足りない場合、授業が再開されても、学校運営は困難であると主張しています。
【まとめ】
上述の通り、学生・保護者や専門家の反応から、オンライン授業導入後にも多くの課題点があります。
・教員・学生のコンピュータ操作への不慣れ
・教員への質問のしにくさ、教員のフィードバックの無さ・遅さ
・相談する友達・教員がまだいない
・Zoom等の配信授業に対する不安
・通信状況や状態への不安
・日常的なコミュニケーションを取る手段がない
・・・
そのような課題を解決するために、今後の「オンライン授業」の取り組みを再検討する必要があります。現在の「オンライン授業」は多様な「授業配信」手段を利用することだけでなく、「オンライン・コミュニケーション」も重要視することが不可欠です。Zoomなどの授業関連のツールを導入とMOOCなどの動画配信型の授業形式を利用する両輪に加え、LINE、Instagramなどソーシャルメディアを活用して日常的なコンタクトを強化することも重要です。具体的なイメージは以下の通りです。
このように、オンライン授業導入を検討されている学校もすでに導入された学校も、学生と教員のオンラインツールの選択、オンライン授業への不慣れさと不安、学生と連絡を取る手段などの課題に直面しているではないでしょうか。
弊社では、そのような方向けにオンライン授業導入のサポートを実施しております。ご検討いただいている学校法人様は下記お問合せフォームより無料経営相談にお申込みくださいませ。
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